アメリカ留学を準備から就職まで一括サポートするコンシェルジュ

日本では近年の少子化のあおりを受けて、後期入試、社会人入試、他大学からの編入、ＡＯ入試など、入試全般に関する考え方に変化が生じています。しかし、高校３年生や予備校生は年に１回の入試に一喜一憂し、どこの大学に入学すれば優良企業への就職に有利か、という風に、まず『合格すること』に主眼を置いているのが現状です。

一方、アメリカを含む海外の大学は、『卒業すること＝学位を取得すること』、『学問や知識を得ること』を最重要視しています。また、経済的な事情や家庭の事情、一度社会に出てからの必要性などの個人の背景に応じて、復学、編入、仕事との両立（パートタイムでの履修やオンライン学習など）といった方法を使い分け、生涯学習を念頭に置いています。実際、アメリカの大学院在学生の平均年齢は32.5歳だそうです。つまり、「卒業することを目標にした、自分のための勉強」という意識が強いと言えるでしょう。

日本の大学は、出願時に学部を決定していなければなりません。また卒業後に、必ず専攻分野の延長線上にある進路に進むとも限りません。実際、beoの留学カウンセリングに訪れる10代後半～20代半ばの方からは、「具体的に何をしてよいのか」「何に適正があるのか分からない」といった相談をよくお受けします。なかには、大学進学後に自分の思い描いていた内容と違うことに気づき、大学に通い続けることに疑問を感じて留学に転向しようとする方もいます。

一方、アメリカの４年制総合大学では、一般的に１～２年次に教養科目を中心に履修し、２年次後半から３年次前半までに専攻(Major)を決めます。そして、専門科目を学んで卒業に必要な単位を取り、学位を取得します。もちろん入学時に専攻を決定しておくことに問題はありませんが、入学後、教養科目でたまたま履修した学科に興味を持ったことをきっかけに専攻を選んだり、当初考えていた専攻と異なるものを選択したりすることも可能です。人気のある専攻を選んだり、適正を要求される専攻などに変更したい場合は、教養科目の成績 (G.P.A.)などによって選抜されることもありますが、専攻を決定するまでの猶予が与えられ、適正を検討した上で間違いのない選択ができることは大きな魅力です。

近年、日本の大学では年２回入試を実施し、４月と９月入学を可能とする学校が増加傾向にあります。しかし、後期から入学した場合、卒業時期が４月入学とずれてしまうため、就職活動に影響してしまうこともあります。

一方、アメリカの大学は統一の筆記試験ではなく、書類審査で合否が判定される点、また卒業単位数を履修した順に卒業できるため卒業時期も個人によってバラつきがある点などを理由に、柔軟に受入れをしています。一般的には、９月から翌年５月までの９ヶ月を１学年(academic year)とし、６～８月は夏休み、または夏学期(summer school)です。その９ヶ月を２期に分けるのが２学期制(semester)で、12ヶ月を４期に分けるのが４学期制(quarter)です。

■Semester制

■Quarter制

従って、それぞれの学期ごとに入学のチャンスがあります。大学によっては、留学生に限ったり、人気専攻に限って秋入学のみ受け入れている場合もあるので注意が必要ですが、原則、複数回あるので、留学生にとっては英語力の伸びによって出願時期を決めることができ、柔軟な計画を立てることができます。

アメリカの大学は日本に比べ、さまざまな面で柔軟性が高いですが、その極みは編入制度ではないでしょうか。アメリカには公立・私立を合わせて約 2,500校の４年制大学と、同じく公立・私立を合わせて約1,700校の２年制大学があり、４年制と２年制の比率が６：４です。 一方、日本には４年制・短大・高等専門学校を合わせて約1,200校の学校があり、その９割が４年制大学です。

日本では、大学の認定を文部科学省が行っていますが、アメリカでは民間の認定団体が行っています。地域別に６つの団体（accrediting association）があり、地域認定のある大学間では、編入や単位の認定が比較的スムーズに行われます。入学より卒業に主眼を置いたアメリカでは、２年制大学から４年制へ、４年制から別の４年制への編入が決して珍しくありません。

またアメリカでは、２年制大学から４年制大学への編入は非常に一般的で、アメリカの全大学生の４割近くが２年制に在籍しています。さらに、２年制大学の在学生の全員ではありませんが、多くの学生が２年間の成績（G.P.A.）によって、より高いレベルの４年制大学への編入を目指しています。

日本の大学を卒業して一般企業に就職する際、所属した学部と企業の職種・業種に関連性がないことがあります。また、同じ部署に配属された新入社員の専攻に統一性がないことも珍しくありません。これは、入社後の研修や実際の経験を通して業務を覚えていくことを原則としているためです。
ただし最近では、アメリカ の産学協同(cooperative education)にならい、日本でも大学在学中の夏休みなどを利用してインターンシップをする学生も増えました。インターンシップは、自分のスキルアップを図るため、自分の適性を見るためという学生側の意図と、即戦力を求める企業側の意向が合致しており、お互い有益な制度といえますが、まだまだアメリカの職業に直結した 授業内容には及ばないようです。

一方、アメリカの大学では、企業での研修を単位の一環としているコースが少なくありません。特にビジネス、 旅行学、ホテル・レストラン経営学、ファッションマーチャンダイジングなどの専攻で積極的に取り入れています。顧客が何を求めるかを把握するなど、実地トレーニ ングの経験がその後のキャリアに役立つのが理由です。ちなみに、９ヶ月以上在籍した留学生が学業の一環として、企業と大学の提携により実地トレーニングに参加することをCurricular Practical Trainingといいます。
また、在学中または卒業後に正式に移民局から許可を得て、専攻分野に関するトレーニングを最長12ヶ月受ける方法もあります。これをOptional Practical Trainingとよびます。いずれの場合も、職業に直結する学習が目的です。